【初心者必見】住宅ローンで後悔しない資金計画の決め方は？4つのポイントを徹底解説

住宅購入にあたり多くの方は住宅ローンを利用して購入します。

はじめて住宅ローンを利用する方にとっては、

わからないことだらけです。

 

住宅ローンを検討し始めた方は最初に資金計画を決めましょう！

最初から「どこの銀行で借りるか」を考えても迷子になってしまいます。

資金計画によってベストな住宅ローンも変わりますので、最初に考えるべきは資金計画なんです！

 

この記事では、資金計画を決める４つの要素について紹介します。

先に結論をお伝えすると、資金計画を決める４つの要素はこちらです。

この４つの要素を決めることで、住宅ローンの攻略はかなり進みます。

これから住宅購入を検討している方、既に住宅購入をしていて住宅ローンを決めないといけない方には是非読んでいただき内容です！

①いくら借りるか？（借入金額）

手取り年収の25%以内の返済額を目安にしましょう。

手取り年収400万円の場合、住宅ローンは毎月83,333円以内に抑えることをおすすめします。

借入金額に換算すると、約2800万円（期間35年固定金利1.3％）が借入金額の目安です。

もちろん目安を超えて借入することもいいですが、無理な返済計画は立てないようにしましょう。

以下のサイトにて毎月返済額からの借入金額を計算することが可能です。

参考：毎月の返済額から借入金額を計算

「無理なく返済できる住宅ローンの目安は？」借入金額を検討するときのポイント

続きを見る

 

手取り年収の25%以内の返済額がおすすめな理由

①住宅ローン以外にもお金がかかる

住宅を購入した後に、住宅ローン以外にも支払うお金があります。

そのあたりも考慮していないと、購入後想定以上に家計を圧迫することになります。

固定資産税は住宅を所有していると毎年支払う必要があります。住宅の所在している自治体によって金額は変わりますが、年間10万円～20万円になることも。

火災保険や地震保険も更新のたびに、数万円〜10万円以上の費用がかかります。

また、マンションの場合だと管理費・修繕積立金などが毎月かかります。

リフォーム費用は毎月・毎年かかる費用ではありませんが、定期的にまとまった金額が必要になります。

 

②購入後家計支出が増える傾向がある

住宅を購入するタイミングは30代から検討される方が多いかと思います。

購入する理由も「家族が増えた」といった理由も多いです。

購入するタイミングでは家計も余裕があるため、住宅ローンの負担が多少重くても問題ないように感じます。

しかし、購入をしてから子供の成長とともに教育資金など支出が増えていきます。

また、その中で老後資金を用意する必要もあります。

現在の家計だけで住宅ローンの金額は判断せず、将来必要なお金の用意も念頭に置いておきましょう。

>>ライフプランの相談をする

 

②いつまで借りるか（借入期間）

住宅ローンの借入期間は「なるべく長く借りましょう！」

一般的に住宅ローンは最長35年借り入れできますが、年齢によっては借入期間が短くなります。

 

逆におすすめできない人はこのような方です

住宅ローンの借入期間は何年がベスト？なるべく長めに組むのがおすすめ

続きを見る

 

住宅ローンを長くすべき理由

①月々の返済額が減るので、手元資金を残せる

住宅ローンの借入期間が長くなると、月々の返済額は減ります。

その差額分の自由に使えるお金が残りますので、

などいろんな選択肢を持てます。

 

②借入期間をあとから長くできない

住宅ローンを借りた後、借入期間を短くできても、長くすることはできません。

住宅ローンはなるべく長めに組んでおいて、家計の状況に応じて繰上返済をしていくのが、返済計画として安心感があります。

 

③住宅ローンは低金利

住宅ローンは他のローンに比べてかなりの低金利です。

金利が高ければ、借金をなるべく早く返した方がいいのは確かです。

しかし、金利が低ければ支払う利息も安いため、最優先で返済を進めていく必要はありません。

住宅ローン以外にも借入がある方は、金利の高いものから優先して返済をしていきましょう。

 

借入期間を長くするときの注意点

利息が多くなる

借入期間が長くなるほど支払う利息は多くなります。

借入金額4000万円（金利0.5% 元利均等返済）の場合、借入期間によって総利息額はこのようになります。

借入期間	総利息額
20年	2,041,653円
35年	3,610,342円

総利息額の差は約150万円です。

ただし、借入期間を長めに設定した場合でも、繰上返済をすることで支払利息は減っていきます。

繰上返済の手数料も基本的にかからないところが多いので、繰上返済を有効に使いましょう。

 

保証料（諸費用）が高くなることも

住宅ローンを借りるときに、最初にかかる費用（諸費用）があります。

その中の保証料は借入期間によって、金額が変わります。

借入金額4000万円の場合、借入期間によって保証料はこのようになります。

借入期間	保証料
20年	593,360円
35年	824,560円

保証料の差は約23万円です。

ただし、繰上返済をした場合には期間によって戻し保証料（保証料が返戻される）がありますので、そこも考慮しましょう。

住宅ローンの諸費用についてはこちらの記事も参考にしてください。

>>住宅ローンの諸費用｜保証料と事務手数料について

 

定年後の返済計画を考えておく

借入期間を長めに設定すると、定年時に住宅ローンが完済できていないこともありえます。

その場合は、退職金をもとに返済をしていくのか、定年後も返済を続けるのか、定年に向けて完済資金を用意をするのか、事前に考えておく必要があります。

そのためにも、定年時の住宅ローン残債額も把握はしておきましょう。

 

借入期間が短いと金利が低くなることも

一部の金融機関では、借入期間が短い方が金利が低くなることもあります。

例えば、住宅金融支援機構には借入期間によって「フラット20」「フラット35」「フラット50」という住宅ローンがあります。

引用：住宅金融支援機構

このように借入期間によって金利が変わる場合もありますので、月々の返済額や今後のライフプラン、資産背景などを踏まえて借入期間は検討しましょう。

 

③変動金利？固定金利？（金利）

住宅ローンには2種類の金利タイプがあります。

変動金利か固定金利かです。

変動金利と固定金利を選ぶときに、どのようなポイントで比較をしていけばいいのでしょうか？

結論は「自分は金利変動のリスクを取れるのか？」で判断をしましょう。

【あなたのおすすめを診断します】住宅ローンは変動金利？固定金利？どっちがお得？

続きを見る

 

変動金利と固定金利を選ぶ３つのポイント

①繰り上げ返済をするための資金はあるか？

金利が上昇したときはどうしたらいいのでしょうか？

答えは「住宅ローンの残高を減らす」ことです。

つまり、繰上げ返済をして金利が上昇した分の利息を減らすことが対策になります。

 

②購入した物件を売却できるか？

もう一つ、住宅ローンの残高を減らす方法は「購入した物件を売却する」ことです。

もちろんこれから住宅を購入するのに売却を考えている人は少ないでしょう。

ここで言いたいのは、最悪の場合に住宅を売却して住宅ローン完済ができるようにしておこう、ということです。

具体的には下記の点に注意が必要です。

 

金利変動リスクを取れる人は、最悪の場合に購入した物件を売却できる人です。

こういった理由で、物件を売却できない人は固定金利がおすすめです。

参考【購入検討者必見】マイホームは資産？負債？住宅ローン破綻しないための対策とは

続きを見る

 

③収入は安定しているか？

収入面も金利変動リスクを取れるかに関わってくる要素です。

例えば、公務員や上場企業などで、収入が安定していて、年功序列で収入も上がっていく、退職金も望めるなど、収入面が安定していると金利のリスクも取りやすくなります。

逆に、起業をしていて収入の浮き沈みがあったり、転職を考えていて今後のキャリアでリスクを取りたいと考えている人は、金利でのリスクは避けた方がいいでしょう。

収入が下がったタイミングで金利が上昇していると、住宅ローンの維持が難しくなります。

 

また、年齢も金利リスクを取れるかの判断になります。

 

あなたにおすすめの金利タイプはこれ！

「変動金利か固定金利のどちらがおすすめか」については、個人の状況や価値観による点が大きいです。

大きな判断の軸としては、

これらの軸を判断できるようにセルフチェックチャートを作成しましたので是非活用ください。

 

④どのように返すか？（返済方法）

住宅ローンの返済方法には「元利均等返済」「元金均等返済」の2種類があります。

返済方法によって、毎月の返済額や総返済額も変わってきます。

【元金均等返済が選ばれない理由】住宅ローンの元利均等返済と元金均等返済の違いを解説

続きを見る

 

元利均等返済と元金均等返済

元利均等返済とは？

元利均等返済は元利が一定、つまり「毎月の返済額が一定になる支払方法」です。

元金と利息を合わせた支払額は変わらず、元金と利息の割合がだんだんと変化していきます。

引用：SUUMO

 

元金均等返済とは？

元金均等返済は「返済額のうち元金が一定になる支払方法」です。

元金を均等にし、残高に応じて利息を計算することで返済額が決まります。

引用：SUUMO

 

元利均等返済がおすすめな理由

①総支払額の差はそこまで大きくない

総支払額の差は金利が高いほど大きくなります。

住宅ローンは低金利のため、総支払額の差はあまり大きくなりません。

それでも元金均等返済の方が金銭的にはお得ですが、

住宅ローン控除を利用したり、繰上返済をすることで、

元利均等返済がお得になることもありえます。

 

②金利が変動しても一定期間返済額が変わらない

元利均等返済で変動金利を選択した場合、「5年ルール・125%ルール」という2つのルールがあります。

元金均等返済の場合はこの2つのルールがありません。

多くの金融機関では「5年ルールと125%ルール」を採用しているが、一部採用していないところもあります。

この２つのルールによって、急激に支払金額が上がることはありません。

いわばセーフティーネットです。

>>5年ルールと125％ルールについて

 

ボーナス払いはおすすめしない

住宅ローンの返済は「毎月払い」と「ボーナス併用払い（ボーナス払い）」があります。

「ボーナス払い」は、毎月返済に加えて年2回増額して返済していく方法です。

ボーナス払いを利用することで毎月の返済額を少なくできるので利用を検討する方も多いです。

【約4割が選択】住宅ローンのボーナス払いはやめた方がいい？デメリット・メリットは？

続きを見る

 

理由①：ボーナス払いの方が総利息が多くなる

ボーナス払いは、月々の返済負担を下げる代わりに年に2回しか元金が減りません。

なので、元金の減りが遅く、その分の利息も増えます。

実際に返済額を計算してみるとこのようになります。

理由②：住宅ローンを借りすぎてしまう

購入したい物件だと月々の返済額が多く、月々の返済負担を軽くするためにボーナス払いを利用する方もいらっしゃいます。

ただ、ボーナス払いがないと成立しない資金計画は危険です。

住宅ローンを借りすぎている可能性が高いです。

ボーナス払いを利用する目的が、もっと借りたい（借入金額を増やしたい）という考えでしたら返済できないリスクを再度検討しましょう。

 

理由③：ボーナスが減る、なくなることもある

住宅ローンの検討時は、現在のボーナス額をふまえてボーナス払いを検討するかと思います。

しかし、将来的に同額のボーナスが支給される保証はありません。

調査によると、コロナの影響によるボーナスカットをきっかけに、借換などを検討している方も増えたというデータがあります。

なにかしらの理由でボーナスがカットされたときに、住宅ローンが支払えなくなることは避けたいですね。

引用「新型コロナウイルスによる、住宅ローンボーナス返済への影響」

 

【共働き世帯用】誰が借りるか（ペアローン・収入合算）

共働き世帯が住宅ローンを検討するときは「誰が借りるか」も検討しましょう。

共働き世帯の住宅ローンの組み方は4つあります。

それぞれメリット・デメリットがありますが大きな違いとしてはこの2つです。

【ペアローンvs収入合算】共働き夫婦の住宅ローンでおすすめの組み方は？

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まとめ：まずは4つの要素を検討しよう

住宅ローンの検討で最初に考えるべき資金計画についてご紹介しました。

資金計画がしっかり決まれば、どこの銀行で借りた場合でも大きな失敗にはなりません。

銀行によっては、借りられる金額・借りられる期間・金利・返済方法がそれぞれ違うことがありますので、自分の条件に近い銀行を選びましょう。

ここまで決まれば住宅ローンはかなり攻略できています。

 

どこで住宅ローンを借りるのかを検討するときに、おすすめのサービスはモゲチェックです。

参考【2022年最新】モゲチェックは怪しい？評判は？有料級サービスなのになぜ無料？

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モゲチェックを利用して、どこの銀行がいいのか選べない方は「住宅ローン比較4つのポイント」を比べてみましょう

トータルでどこが自分にあっているのかを判断しましょう。

銀行ごとに4つのポイントを確認して、総合的に選ぶことでベストな住宅ローンを見つけられます。

住宅ローン比較のポイントについては、こちらの記事も参考にしてください。

参考【住宅ローン決め方のコツ】初心者でもわかる４つの比較ポイントを解説

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